大衆心理は合理的ではない

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相場の世界では大衆心理が働いたことによって、思いもよらぬ暴落を引き起こしたり、個別銘柄のストップ高が続いたりすることがよくあります。

大衆心理の力は強く、個人投資家が大衆心理に抗うのはとても難しいのです。強大な資金力がなければ株価をコントロールすることができないのです。しかし、大衆心理に則って行動しても良い結果を招くことは少ないのです。


また、株式投資でよくあるのは、実際の企業価値よりも暴落してしまったケースです。

多く株を保有していた人が、何らかの理由でたくさんの株を売却するとします。実際には企業価値に変化がないのにもかかわらず、「たくさん株が売られ始めたから自分も株を売らないと危険だ」という心理が働いて、結果的に大暴落を起こしてしまうケースも存在しています。

まるでナイアガラの滝のように株価が下落する減少は、合理的な理由がきっかけで暴落を起こしているとは限らないことに気づきます。大衆心理は右に倣えという原理が働いていることが多く、別の人がたくさん株を売却したから自分も売却しておこうという心理が働いた結果になります。

このように大衆心理は合理的であるとは限りません。この理論は株式投資以外にも当てはめることが可能です。政治という分野においても大衆の支持が誤っていたというケースは実際に存在しています。

逆に考えれば大衆心理の逆を突いた投資戦略を確立させることができれば、株式投資で大きな利益を上げる可能性は高くなるのです。これを逆大衆心理投資法といいます。


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