命運わかれる2015年のマンション市場

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自民党の各種経済政策によって2015年も激アツが予測される2015年の不動産業界。


出典 www.offlineproperty.com

2015年はマンションを販売している会社が全て勝ち組になるのではなく、「良立地にこだわり、上質なマンションを提供している会社」が大きく躍進すると予測しています。

 

>2014年は首都圏全体で、人気エリアにほぼ共通の特徴があった。(1)エリア内で大型開発が進捗していること、(2)ターミナル駅、快速停車駅など「駅力」があること、(3)「教育水準が高い」などエリアのブランド力が認知されていること、である。

 

また、駅から近い物件と遠い物件で価格の乖離が大きくなるなど、好不調物件の二極化も鮮明になった。

 

2015年は、史上最低の金利水準が続くなど購買環境は悪くないはずだが、景気の浮揚感不足が逆風となり、消費者の選別姿勢はいっそう強くなりそうだ。「沿線人気のあるエリアの物件や、駅に近いなど好立地にある物件は購入希望が集中するが、そうでない物件は消費者も無理して買わないだろう」と、杉原氏は見る。二極化傾向はさらに進みそうだ。

出典 http://toyokeizai.net/articles/-/56512?page=4

 

要するに2015年のマンション市場は、「売れる要因は揃っているが、駅近であったり好立地だったりしないとマンションを販売するのが難しい」というのが現状になります。

 

私が高く評価しているのは「駅近のマンションを新築で売り出している会社」です。安かろう悪かろうの時代は既に終わっており、今後は首都圏や駅に近い不動産を販売している会社が大きな利益を得ることができると予測しています。

 

2015年のマンション市場は「二極化」が発生すると予測しており、将来の勝ち組企業の株を買いたければ「良立地のマンションを販売している会社」に注目するのがお勧めです。

 

特に新築マンションを販売している場合、かなりポイントが高いです。

 

新築マンションを求めるニーズは大変大きいのですが、良立地の新築マンションがなかなか出回らないという事態が勃発しています。だから消費者は良立地の中古マンションを購入しているのであり、決して「新築マンションは売れない」という意味に繋がりません。

 

>このエリアは2015年以降も好調を維持する公算だ。「現時点では実需の購入がほとんどだが、これからは相続税対策や国内外富裕層の投資対象としての需要も増加するだろう」と、トータルブレインの杉原禎之取締役は分析する。

出典 http://toyokeizai.net/articles/-/56512?page=4

 

ただマンションに住みたいという願望を満たすだけではなく、マンションには「相続税対策や投資対象」としての需要も存在します。特に新築マンションの需要は大きく、駅近でブランド力に長けているという条件を揃えたマンション販売会社は大きな躍進が期待できます。

 

2015年は金融・不動産株の続伸が続く可能性が高いです。

 

ただ、勝ち組負け組ははっきりわかれると予測しているため、マンションを販売している株を買って儲けたければ「良立地の物件を販売しているか?」という部分に注目するのがお勧めです。


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